タバコは日本人労働者を蝕むらしい
こういうデータを堂々と公表できるのは日本が健全な国家であることの証でしょうか。
”わが国の職域多施設研究(Japan Epidemiology Collaboration on Occupational Health Study:J-ECOHスタディ)で、労働人口における喫煙・禁煙の死亡率への影響を調べたところ、喫煙が全死亡・心血管疾患(CVD)死亡・タバコ関連がん死亡のリスク増加と関連していた。また、この死亡リスクは禁煙後5年で減少していた。”という報告がCirculation Journal誌オンライン版2018年9月12日号に掲載されたそうです。
●現在喫煙者の非喫煙者に対する全死亡・CVD死亡・タバコ関連がん死亡影響度は順に、1.49、1.79、1.80(1から離れるほど影響度が強いことを示します)。
●現在喫煙者の全死亡・CVD死亡・タバコ関連がん死亡のリスクは、吸う量が多いほど有意に増加。
●過去喫煙者の非喫煙者に対する全死亡の影響度は、禁煙期間が5年未満で1.80だが、5年以上で1.02に減少した(つまりタバコを止めて5年以上経ったらほとんど吸わない人と同じ死亡率に戻るという意味)。
まあ分かっていたことだけど証拠の数値がないと反論されるのだから、大事な報告のひとつでしょう。もっとも、電子たばこや加熱式タバコに換えて「もうタバコは止めたから自分には関係ない」と誤った逃げ口上を掲げる連中には馬耳東風かもしれませんが。
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